今日、ネット上のさまざまな場所で「RSS」という言葉を目にするようになりました。 Blogサイトの隆盛とほぼ同時に広まったこの「RSS」という言葉は、WEBサイトの見出しや要約などを構造化したメタデータとして記述する、XMLベースのフォーマットです。 Blogやホームページの最新の更新情報を公開するだけでなく、新しいマーケティング・ツールとして、またはWEB2.0と称される次世代のインターネット像に欠かすことのできない重要な技術とも言われています。 弊社でもこのRSS技術に積極的に取り組み、企業と顧客との距離をより一層近づけるツールとしての活用法を提唱しています。
ここでは、RSSの成り立ちから、DCからの新しい活用方法のご提案などを簡単に取りまとめました。
(1)名前 「RSS」は、以下の３つの言葉のそれぞれの略称とされています。
(2)経緯 ■非RDFグループ 1997年、米UserLand Software社が策定したscriptingNewsという規格を発表します。 これを元に、1999年、米Netscape Communication社が自社のポータルサイト「My Netscape」のために策定したのがRSS0.90です。このときRDF構文を用いたことから、「RDF Site Summary」の略称として「RSS」の名前が初めて使われました。 その後、2000年にこのRSS0.90のすべての機能を内包し、さらに多くの情報を盛り込めるよう拡張を施したのがRSS0.91です。このRSS0.91ではRDF構文への対応を止め、独自のXMLフォーマットに対応するようになったため、「Rich Site Summary」と称するようになりました。 また、このRSS0.91から米Netscape社はRSSの規格策定から手を引き、関連するすべての権利を米UserLand社に譲渡しています。 以来、米UserLand社の元で機能拡張が進み、RSS0.92を経て現在はRSS2.0が公開されています。なお、このRSS2.0は「Really Simple Syndication」の略となっています。 ■RDFグループ 一方、RDF構文の規格から離れることで、利用者が勝手に規定外の要素を追加するなど仕様に混乱が見られるようになりました。 そこで、米UserLand社とは別に、「RSSはRDF準拠であるべき」とするRSS-DEVワーキンググループが、2000年末にRSS1.0がリリースされました。こちらはRDF準拠をアピールしていることもあってか、こちらのRSSは「RDF Site Summary」の略となっています。 このRSS1.0の策定と、日本でのRSSの導入の時期が重なるためか、大手のニュースサイトやBlogサービスの多くでRSS1.0が採用され、日本での普及はRSS1.0中心となっています。 ■ATOM これ以外に、既存のRSS規格の問題点を克服する規格としてAtomという規格も提唱されています。 既存のRSSとはまったく互換性のない規格なのですが、Atom対応のソフトウェアの統一的な呼び出し規約(API)も一緒に定めているため、このAtomAPIを実装したプログラムどうしの連携がとりやすいという効果があります。このため、米Google社をはじめとする多くの企業の支持を受け、既に具体的なサービスも開始されています。
(1)雑誌サイトの30％がRSS配信中（米国出版団体調査） http://www.rssmarketing.jp/000329.html
★サイトへの来訪ポイントがトップページではなく、記事ページへ直接の場合が非常に増えた。 加えてユーザーがウェブ上での情報をサイト単位ではなく、情報単位、記事単位、ページ単位で捉えるようになり、RSSリーダーなどを駆使して利用するになってきました。
【RSSリーダー】 今回取り上げた非RDFグループ、RDFグループ、ATOMのいずれにも対応しているものが多い。
【RSSエディター】
【企業サイトでのRSS活用】 今回取り上げた非RDFグループ、RDFグループ、ATOMのいずれにも対応しているものが多い。
XML-CMSを背景として、企業サイトやBlog、SNSなどを展開し、ユーザーへの情報提供サービスを展開します。 その際、XML-CMS内のコンテンツの優先順位や提示の順番をTopicMapsで制御し、ユーザーに対する情報提供に発信企業側のコンテキスト（意志）を反映させます。この時、サイトの更新などの最新情報をRSSを使ってユーザーに配信します、
同時に、こうした各サイトからの情報発信に対するユーザーの反応（アクセス記録、掲示板・Blogへの書き込み、トラック・バックなど）を受け、各サーバーからもWEB管理者に向けてRSSが発行されます。 このRSSのフィードバックを受けてWEB管理者はユーザーの動向を分析し、マーケティングやサイト運営に活かすなど、企業とユーザーとの距離をより一層近くすることが可能となります。
